※１　：　データセンターとは？
データセンターは耐震、免震、制震性に優れたビルに高速な通信回線を引き込んだ施設で、自家発電設備や高度な空調設備を備え、IDカードや生体認証による入退室管理やカメラによる24時間監視などでセキュリティを確保している。
構内で火災が発生した場合にも中に設置されている機器を極力痛めないように、通常のスプリンクラー設備ではなく窒素、二酸化炭素やハロンガスによる消火設備を持っている。
入館には事前申請が必要なところが多い。またフロアへ持ち込み可能な機器も制限されることがあり携帯電話やUSBメモリの持込が禁止されるところも少なくない。
セキュリティ的観点から、データセンターの正確な所在地等を一般には非公開としている事業者も多い。
基本的にサーバの運用は顧客自身が行うが、停止してないか監視するサービスや、定期バックアップなどの付加サービスを提供しているデータセンター業者もある。
日本では、自ら回線を保有する通信キャリアのほか、インターネットサービスプロバイダやコンピュータメーカー、大手電機メーカー、ソフトハウス、情報システム会社など、それぞれの強みを活かして参入している。

※２　：　ハウジングとは？
顧客の通信機器やサーバなどを、回線設備の整った施設に設置するサービス。
通信事業者やインターネットサービスプロバイダ、ハウジングサービス専業の事業者などが行っているサービスで、高速な回線や耐震設備、安定した電源設備などを自前で揃えるよりも安価に提供する。事業者によっては、機器の保守や監視、データのバックアップなどの付加サービスを請け負うところもある。機器の設置される施設をデータセンター（Data Center）という。ハウジングサービスでは、サーバなどの機器は原則として顧客が持ち込んだものを使い、事業者は場所と回線、電源などを提供する。

【メリット】

社内からサーバーがなくなり堅牢なデータセンターでの運用管理となり、火災・震災・停電時も安心で、電気代もかからない。


【ディメリット】

• ○データセンターに移行したサーバーとインターネット用の回線と事務所を結ぶ専用線やVPN回線を準備する必要があります。
  
• ○システムを止めないで社内サーバーを移行する場合、データーセンターに新しいサーバーを用意しなければならないため多大なハード購入費用がかかる。
  
• ○-ハードウエアは、原則自前になるのでサーバー・ストレージの増設にも費用と手間を必要です。
  
• ○バックアップシステム等の運用管理システムも自前で作らなければならない。
  
• ○物理サーバーが故障した場合は修理または交換となるため、サーバー停止時間が大きな問題となります。
  
• ○サーバー設置調整に自社のIT担当者がデータセンターまで行かなければならない。
  
• ○事務所の近くのデータセンターを選択しなければならないため地価の高い都心のデーターセンターは料金が高くなる。
  

【メリット】

社内からサーバーがなくなり堅牢なデータセンターでの運用管理となり、火災・震災・停電時も安心で、電気代もかからない。

• ○データセンターにインターネット用の回線を引く必要がないデータセンターと事務所を結ぶ専用線やVPN回線を準備する必要はあります。
  
• ○従量課金制なのでサーバー・ストレージの増減が簡単に行えます。
  
• ○バックアップシステム等の運用管理システムは、クラウドデータセンターの機能でもっています。
  
• ○物理サーバーの故障、修理などの心配が一切なくなります。
  
• ○サーバー等の機器は、レンタルとなるのでアセットレスで経営上有利。
  
• ○BCP対策として、場所の異なるクラウドデータセンター間でのバックアップも可能です。
  

【メリット】

固定GIP（グローバルIPアドレス）をご用意いただければ、簡単にVPN接続拠点を増やせます クラウドデータセンター内にお客様専用のeTotal Service 管理システムを構築することができます

• ○データセンターにインターネット用の回線を引く必要がないデータセンターと事務所を結ぶ専用線やVPN回線を準備する必要はあります。
  
• ○従量課金制なのでサーバー・ストレージの増減が簡単に行えます。
  
• ○バックアップシステム等の運用管理システムは、クラウドデータセンターの機能でもっています。
  
• ○物理サーバーの故障、修理などの心配が一切なくなります。
  
• ○サーバー等の機器は、レンタルとなるのでアセットレスで経営上有利。
  
• ○BCP対策として、場所の異なるクラウドデータセンター間でのバックアップも可能です。
  
• ○簡単にVPN接続拠点を増やせるため１つの事務所に行かなくてもデータセンターのサーバーにアクセスできる。
  
• ○eTotal Service 管理を使えば、パソコンの紛失による情報漏えいを防げる。
  
• ○パンデミック時でも業務継続が可能。